理念と沿革

一般社団法人メディカルエステ協会:理念と沿革
理念(Philosophy)
まだ「エステティック」という言葉さえ一般的ではなかった1979年、私たちは神戸の地で一歩を踏み出しました。
以来、エステ美容・教育・福祉の現場で一貫して追求してきたのは、表面的な美しさだけではなく、人が「自分らしく生きる」ための根源的な力です。
厚生労働省の大臣認定事業や、法務省による栃木女子刑務所での職業訓練など、公的事業を通じて積み重ねた信頼と実績。
私たちはその重みを継承し、現在は一般社団法人として、より公益性の高い形でエステ教育事業を発展させています。
専門教育を通じて、人の一生を支え、社会に貢献する人材を育てること。それが、半世紀近く変わることのない、メディカルエステ協会の志です。
沿革(History)
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1979年(昭和54年)
代表 西尾が神戸元町でエステティックサロンを開業。
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1983年(昭和58年)
「トータルビューティーカレッジ(エステスクール)」を開業。
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1992年(平成4年)~2000年(平成12年)
【エステティシャンとしての国際ボランティア活動】 恩師である活動家の先生のもと、団員として8年間にわたり世界各国(ジャマイカ、ミャンマー、スーダン、ウクライナ、ベラルーシ、ブラジル等)を訪問。 「エステティックの技術は、過酷な環境下にある人々の心をも癒やすことができるか」という問いに対し、現地の方々への施術を通じて実践。この8年間の「手による救済」の経験が、現在の「メディカルエステ」の揺るぎない原点となる。
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2005年(平成17年)
株式会社ディーアールトランピを設立。スクール運営の組織化を図る。
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2006年(平成18年)
医師との共同による「皮膚科スキンクリニック」の開設に参画
美容医療とエステティックの融合をいち早く実践。この経験が、現在のメディカルエステ教育の専門的なカリキュラムの礎となっています。 -
2008年(平成20年)
法務省委託事業により、栃木女子刑務所にてエステティックの職業訓練(総合美容技術科)を実施。受刑者の社会復帰を目的としたエステ教育は、受刑者の出所後の自立に向けた実効性の高い支援体制を確立。法務省と連携してカリキュラムを作成。 女子刑務所にエステティック教育の導入として注目を集める。
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2009年(平成21年)
【厚生労働省「ジョブ・カード普及のためのモデル事業】国際エステティック事業協同組合(当時代表が副理事として参画)が受託
内容: 新たな職業能力証明制度「ジョブ・カード」を全国へ普及させるための先行モデルとして、エステティック業界における評価基準の策定とシステム構築を厚生労働省より受託。当時、同組合の副理事を努めていた代表の西尾がカリキュラム策定及び実務責任者としてプロジェクトを牽引。
役割: 業界の代表として、どのような教育・評価が適切か研究・開発する役割を担う。 -
2010年(平成22年)
【厚生労働省「ジョブ・カード制度普及のためのモデル事業】を同組合が受託。
内容: 前年に策定した基準に基づき、実際にセラピスト・エステティシャンを育成する「実践訓練」の実施を国から直接受託。
成果: 現場での教育成果をデータ化し、国が推進する「実践型人材養成システム」の基盤となる成功事例を創出。 -
2011年(平成23年)
厚生労働大臣認定を取得
認定番号230214067
※前身法人は平成23年に厚生労働大臣認定を取得。
一般社団法人メディカルエステ協会は当時の教育体制・技術基準を継承しています。
※公的な教育基準をクリアした機関として、以降、全国のセラピスト・エステティシャンのキャリア形成支援におけるモデルケースを担う。当時の認定記録は、当協会の歴史的な資産として大切に継承されています。
▶厚生労働省のホームページ平成21年度・平成22年度「ジョブ・カード制度普及のためのモデル事業」モデルカリキュラム等|厚生労働省 -
2020年(令和2年)
一般社団法人メディカルエステ協会を設立
大臣認定事業および法務省委託事業を担ってきた教育部門を、事業の連続性と品質を維持したまま、より公益性の高い法人体制へと移管・発展させ、現在に至る。
表示されている金額は全て税別です










